建築物の新築工事や改修工事などで電気配線工事を行う際は、ケーブルの用途や設置場所や本数で作業内容が異なっています。

引き込みに伴う受電場所の配線は架空とすることが多くて、建築物の天井や壁内はケーブルを隠ぺいで配線し、分電盤や制御盤の周辺は電線管内に通線することが多いです。受水槽や給水設備や高圧受電の受変電設備が建築物の内部にある場合は、機器につながっている配線は多いため、電線管を設置して通線するとなると施工性が悪い上に、工事後のメンテナンスに影響が出てしまうだけでなく、工事費そのもの上昇に繋がります。こうしたケースでは、ケーブルラックや配線ダクトを使用することがあります。

加えて、建築物に防火区画があってそこを貫通させる必要がある場合や、メンテナンス実施時の損傷を避けるためにケーブルを保護しておく場合には配線ダクトが採用されます。配線ダクトは、電気設備の技術基準や関連諸法令によって鋼板製や硬質製などの材質と、吊りピッチなどの施工についても記載されています。防火区画を貫通させる際は、硬質製でなくて鋼板製で一定の厚みを持っているダクトとなります。

防火対策を行う必要がなくて外部からの損傷の恐れがないのであれば、硬質製ダクトを採用することで導入費用を圧縮することが可能です。また、硬質製のダクトは導電性がないため、技術基準で定められたダクトの接地工事が不要となります。ダクトは大規模な建築物の電気設備工事にて採用されますが、採用にあたっては目的と設置状況と利用形態などに関して総合的な判断をする必要があります。